気になる年齢別の貯金額を徹底解説!FPが教える貯金を確実に増やす方法4選

TOP おかねの小槌 気になる年齢別の貯金額を徹底解説!FPが教える貯金を確実に増やす方法4選
気になる年齢別の貯金額を徹底解説!FPが教える貯金を確実に増やす方法4選

気になる年齢別の貯金額を徹底解説!FPが教える貯金を確実に増やす方法4選

「同年代の人はいくらくらい貯金しているのだろう?」

「自分は平均より少ないのでは?」

このように、周りの貯金額が気になっている方は多いのではないでしょうか。

そんなあなたの疑問を解消するために、本記事では公的データを基に年代別の貯金事情を解説。

さらに、FPが教える「貯金を確実に増やす方法4選」もご紹介します。

ぜひこの記事を参考にして、ご自身の将来に向けた資産形成を考えてみてください。

この記事を書いたFP
気になる年齢別の貯金額を徹底解説!FPが教える貯金を確実に増やす方法4選
古賀 孝夫
古賀 孝夫
難しい金融の仕組みや、低金利時代の資産運用について分かりやすくお伝えします!

▼お金の基礎知識が学べる初心者向けマネーセミナー開催中!

目次

1:年齢別の貯金額の実態を調査。「平均値」と「中央値」の違いとは?

貯金の統計を見る際、必ず押さえておきたいのが「平均値」と「中央値」の違いです。


平均値
全員の貯金額を足して、人数で割った数値

中央値
金額順に並べたとき、ちょうど真ん中にくる人の数値


「平均値」は、貯金額が数億円あるような一部の「超富裕層」が数値を大きく引き上げてしまうため、一般的な感覚よりも高くなる傾向があります。

一方、「中央値」は極端な数値の影響を受けにくいため、「普通の人」の実感に近い数値といえます。

「平均より少ないからダメだ」と落ち込む前に、まずは「中央値」と比較して、ご自身の現在の立ち位置を正しく把握しましょう。

2:年齢別の貯金額平均と中央値【単身・二人以上世帯】

ここでは、金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」のデータを基に、単身世帯と二人以上世帯それぞれの貯金の実態をご紹介します。

2-1:20代の貯金額平均と中央値【単身・二人以上世帯】

20代は、まだ働き始めたばかりで収入が成長途上の段階です。

そのため、貯金額の中央値は低い水準に留まっています。

20代の貯金額平均値と中央値を示している。単身世帯の平均値は255万円、中央値は37万円、二人以上世帯の平均値は525万円、中央値は125万円

単身世帯の中央値は「37万円」となっており、一人暮らしの初期費用や生活費、奨学金の返済などで手一杯となり、貯金に回す余裕がない層が多いことがうかがえます。

まずは「生活防衛費(いざというときの備え)」を確保することを目標とするとよいでしょう。

▼20代の生活費や節約方法を詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。

2-2:30代の貯金額平均と中央値【単身・二人以上世帯】

30代になると、昇給や結婚を機に貯金意識が高まる傾向にあります。

また、この時期は世帯ごとの格差が開き始めます。

30代の貯金額平均値と中央値を示している。単身世帯の平均値は501万円、中央値は100万円、二人以上世帯の平均値は1096万円、中央値は311万円

結婚資金や住宅購入の頭金として計画的に貯金を増やす層がいる一方で、子育て費用の増加などで思うように貯まらない層も混在しています。

ライフイベントが重なる時期だからこそ、計画的な家計管理を意識していきましょう。

▼30代独身女性のリアルな貯金の実態をご紹介しています。貯金無しから脱却する対策も!

2-3:40代の貯金額平均と中央値【単身・二人以上世帯】

40代は、住宅ローンや教育費の負担がピークを迎えるため、貯金額が伸び悩む傾向があります。

40代の貯金額平均値と中央値を示している。単身世帯の平均値は859万円、中央値は100万円、二人以上世帯の平均値は1486万円、中央値は500万円

単身世帯では、中央値が30代と同じ水準で伸び悩んでいるケースも見られます。

老後に向けた資産形成の正念場となる時期であり、ここでの家計の見直しが将来を左右します。

▼40代独身女性のより詳しい貯金の情報は以下の記事も参考にしてみてください。

2-4:50代・60代の貯金額平均と中央値【単身・二人以上世帯】

50代は老後資金準備のラストスパート、60代は退職金受給により平均額が大きく跳ね上がる時期です。

【50代の金融資産保有額】

50代の貯金額平均値と中央値を示している。単身世帯の平均値は999万円、中央値は120万円、二人以上世帯の平均値は1908万円、中央値は700万円

【60代の金融資産保有額】

60代の貯金額平均値と中央値を示している。単身世帯の平均値は1364万円、中央値は300万円、二人以上世帯の平均値は2683万円、中央値は1400万円

60代の二人以上世帯では平均が2,600万円を超えますが、中央値は1,400万円に留まっており、定年時点での「資産格差」が顕著に表れています。

「老後2,000万円問題」をクリアできている層と、そうでない層の二極化が進んでいるのが現状です。

▼老後資金の貯め方、増やし方のポイントは以下の記事を参考にしてみてください。

3:貯金が必要な理由とライフイベントにかかる費用の目安

漠然と「お金を貯めなきゃ」と思っていても、なかなかモチベーションは続きません。

貯金を成功させるコツは、「いつ・何のために・いくら必要なのか」を知ることです。

ここでは、教育、住宅、老後、そして緊急時の備えといった、目的別の目安額を解説します。

3-1:結婚・出産・教育資金にかかる費用

ライフイベントの中でも、特に若い世代にとって大きな出費となるのが結婚・出産・教育費です。


  • 結婚費用

約454万円(結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額)

  • 出産費用

約15〜23万円(自己負担額)

  • 教育費用

幼稚園から高校まで全て公立:約596万円
幼稚園から高校まで全て私立:約1,976万円
※大学費用は別途必要(私立文系4年間で約400万円など)


これらは一度に支払うものではありませんが、早めの準備が重要です。

下記の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひご覧ください。

3-2:住宅購入やマイカー購入にかかる費用

住宅やマイカーは購入費用だけでなく、維持費や諸費用も含めたトータルの資金計画が必要です。


  • 住宅購入

初期費用:頭金(物件価格の1〜2割程度)、諸費用(仲介手数料・登記費用など、物件価格の3〜10%程度)

維持費:固定資産税、都市計画税、火災・地震保険料、修繕積立金・管理費(マンション)、リフォーム費用など

  • マイカー購入

初期費用:車両本体価格、法定費用(税金・自賠責保険料)、登録手数料など

維持費:自動車税、任意保険料、車検代、ガソリン代、駐車場代、メンテナンス費用(タイヤ交換・オイル交換など)


これらは金額が大きいため、教育費や老後資金など他のライフプランを圧迫しない範囲で予算を組むことが重要です。

下記の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひご覧ください。

3-3:老後の生活にかかる費用

老後の生活費は、公的年金だけでは不足するおそれがあります。

そのため、自主的な資産形成が不可欠です。

いわゆる「老後2,000万円問題」は、2019年の金融庁報告書で「夫65歳以上、妻60歳以上の無職世帯で毎月約5.5万円不足すると仮定した場合、30年間で約2,000万円が必要になる」と試算されたことが発端です。

ただし、現在は物価上昇などの影響もあり、必要額はさらに増えている可能性があります。

一方で、生活スタイルや年金受給額は世帯ごとに異なるため、「自分たちはいくら必要なのか」をシミュレーションすることが大切です。

下記の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひご覧ください。

3-4:いざという時に備える「生活防衛費」

資金を投資や消費に回す前に、優先的に確保したいのが「生活防衛費」です。

これは、病気、けが、失業、災害などで突然収入が途絶えた際に、当面の生活を維持するための資金です。


【生活防衛費の目安】

  • 会社員の場合
    生活費の3ヶ月〜6ヶ月分
  • 自営業の場合
    生活費の6ヶ月〜1年分

生活防衛費は、いつでも引き出せる普通預金などで管理しておくと安心です。

下記の記事でも詳しく解説しているので、気になる方はぜひご覧ください。

4:FPが教える!貯金を確実に増やす方法3選

「今の貯金額では将来が不安…」という方も、焦る必要はありません。

貯金が苦手な方でも、正しい手順で「仕組み」を作れば確実に貯金を増やせます。

ここでは、FPが推奨する効果的な3つの方法をご紹介します。

4-1:確実にお金が残る「先取り貯蓄」を仕組み化する

お金を残す最も確実な方法は、「余ったお金を貯金する」のではなく、「使う前に貯金分を別口座に移す」先取り貯蓄です。


【先取り額の目安(手取りに対する割合)】

  • 実家暮らし独身:30〜40%
  • 一人暮らし独身:10〜20%
  • 子育て世帯(共働き):10〜15%
  • 子育て世帯(片働き):5〜10%

 (教育費ピーク時は維持だけでも可)


手元にお金があるとつい使い切ってしまう方は、給料日に自動で貯蓄用口座へ移動させる仕組み(銀行の自動定額送金サービスや財形貯蓄など)を作ってしまいましょう。

▼先取り貯蓄の具体的な始め方については以下の記事を参照ください。

4-2:固定費を見直して貯蓄の原資を確保する

食費などの変動費を削る節約はストレスが溜まりやすく、長続きしません。

そこでおすすめなのが、一度の見直しで効果がずっと続く「固定費」の削減です。


【見直す固定費の例】

  • スマホを格安SIMに乗り換える
  • 不要なサブスクを解約する
  • 保険を見直す
  • 電力会社を切り替える など

固定費を月1万円削減できれば、生活水準を落とさずに年間12万円の貯蓄原資が自動的に生まれます。

▼効率の良い節約方法を知りたい方は以下の記事も読んでみてください。

4-3:NISAやiDeCoを活用して効率よく資産を増やす

生活防衛費が確保できたら、国が用意した税制優遇制度を活用し、効率的に資産を増やしていきましょう。


【NISA(少額投資非課税制度)】

投資による利益が全額非課税になる制度です。いつでも引き出せるため、教育資金や住宅資金など、中長期的な幅広い目的で利用できます。2024年1月から非課税保有期間が無期限化され、より使いやすくなりました。

【iDeCo(個人型確定拠出年金)】

掛金が全額所得控除になり、高い節税効果を得ながら老後資金を作れる制度です。原則60歳まで引き出せないため、「老後資金専用」として強制力を働かせたい場合に最適です。


5:まとめ

周りの「平均貯金額」と比べて一喜一憂する必要はありません。大切なのは、一部の富裕層に左右されない「中央値」を知り、ご自身のライフプランに合った現実的な目標を持つことです。

「貯金が少ない」と焦っている方も、今から始めれば遅くはありません。「先取り貯蓄の仕組み化」と「固定費削減」で貯金の原資を作り、NISAやiDeCoで効率よく増やしていきましょう。

もしご自身での判断が難しい場合は、FPへの無料相談などを活用し、着実な資産形成をスタートさせてみてください。

無料相談をご希望の方はこちらから!

この記事をシェアする
記事を探す