「子どもの病気やケガが心配。医療保険に入っておいたほうがいいのかなぁ？」
もし、わが子が大きな病気になったら？と考えると心配ですよね。
でも私は、赤ちゃん含め、基本的には子どもに医療保険はいらないと考えます。
子育て経験のある私がその理由を解説していきます。
この記事で分かること！
- 子供に医療保険が不要な理由
- 子どもの医療保険を検討しても良いケース
- それでも不安な方へ。検討してもよい医療保険以外の保険
子どもに医療保険がいらない2つの理由
単刀直入に言って、私は基本的には赤ちゃんや子供に医療保険はいらないと考えます。
理由は大きく2つ。
- 子ども医療助成制度のおかげで病院にかかる費用がタダ
- 子供の入院割合は大人と比べて少ない
語句説明：医療保険とは？
生命保険会社の「医療保険」とは、病気やケガなどをして、入院や手術の際にかかった医療費や、差額ベッド代などを補うことを目的とした保険です。
入院したら日額〇〇円×日数や、手術をしたら〇〇円など、契約に定められた給付金が受け取れます。
【理由1】子ども医療助成金制度がある
子供には「医療助成金制度」があります。
これは、健康保険証を使って医療機関で診療を受けたとき、医療費のうち保険診療の自己負担分（一部または全部）が助成される制度です。
つまり、赤ちゃんや子どもに医療費はかかりません。
これが、子供の医療保険が不要と言える一番の大きな理由です。
例えば「風邪で病院へ行った」はもちろん、「骨折してしばらく通院した」などでも、お金を払わなくて済みます。（自治体によっては一部支払う場合があります）
子ども医療助成制度があり、医療費としての費用はほぼゼロのため、医療保険は不要と言えます。
補足説明：子ども医療助成金制度は自治体によって対象や助成内容が異なる
子ども医療助成制度は、一般的には15歳までですが、自治体によって対象年齢や助成内容が異なります。
また、自治体によっては親の所得制限が設けられている場合もあります。
対象年齢や助成内容が変更される場合もありますので、自治体の情報やHP等を確認するようにしましょう。
詳しく知りたい方は以下のページや、お住いの自治体にご確認ください。
＜子ども家庭庁｜こどもに係る医療費の助成についての調査」について＞
都道府県における乳幼児等医療費援助の実施状況
市区町村における乳幼児等医療費援助の実施状況
※令和6年4月1日現在
【理由2】子供の入院数は大人と比べて少ない
以下のグラフは年齢階層別の入院数です。
0歳～14歳の入院人数は15歳以上のどこの層から比べても少ないことがわかります。
データ参照：厚生労働省｜令和５年（２０２３）患者調査の概況
医療保険は入院の保障がメインです。
入院する確率が低いのに、保険料を毎月払うのはもったいないですよね。
こういったデータからも、医療保険は不要と言えます。
子どもの医療保険を検討しても良いケース
子どもの医療保険は”基本的”に不要とお伝えしましたが、子どもの医療保険を検討しても良いケースも稀にあります。
特に、子ども医療助成制度などの制度でカバーしきれない費用に備えたい場合は、加入を検討してもよいでしょう。
子どもに医療保険を検討しても良いケースは以下の2つです。
- 子ども医療助成金制度ではカバーしきれない医療の場合（全額自己負担）
- 親の仕事や家庭の状況で医療費の負担が大きくなる場合
それぞれ詳しく説明していきます。
子ども医療助成金制度ではカバーしきれない医療に備える場合（全額自己負担）
子ども医療助成金制度ではカバーしきれない医療に備える場合は、子どもに医療保険を検討してもよいでしょう。
なぜなら、このような医療は全額自己負担になってしまうからです。
先進医療や自由診療、入院時の個室利用の費用は保険適用外で子ども医療助成金制度は使えず、高額な費用が発生する場合があります。
例えば、小児がんの治療で使われる重粒子線治療や陽子線治療は300万円の費用がかかります。
参照：重粒子線治療ガイド｜重粒子線治療 ＋ 通常の診療費用が必要です
また、特殊な手術や海外での治療を受ける場合などは自由診療扱いとなり、公的医療制度では費用をカバーできません。
このような、全額自己負担になるような医療に備える場合には、子どもにも医療保険を検討しても良いでしょう。
親の仕事や家庭状況で医療負担が大きくなる場合
親の仕事や家庭の状況によっては、子どもの医療保険を検討しても良い場合があります。
なぜなら、共働きや自営業で生計を立てているなどの家庭状況の場合は、お子さまが入院すると仕事を休む必要があり、収入が減る可能性があります。
例えば、子どもが長期入院となった場合、親が付き添うと、その間仕事ができず収入が減ってしまいます。
※一般的に、親が入っている医療保険では、子どもの付き添い入院は給付対象にならないことが多いです。
このように、医療費だけでなく間接的な負担も考えると、家庭の状況によっては子どもの医療保険を検討してもよいでしょう。
それでも不安な方に！子どもにお勧めの医療保険以外の保険を紹介
ここまで、子どもへの医療保険は一部のケースを除き、基本的には不要とお伝えしてきました。
ただ、子どもは時に、予想していなかったことが起こる（起こす）場合があります。
そのようなときのために、医療保険ではなく、他に検討してもよい保険があります。
ここでは、
- ケガに備える保険（傷害保険）
- 他人から損害賠償を請求された場合の補償（個人賠償責任保険）
- 子供専用の保険
をそれぞれご紹介します。
ケガに備える保険（傷害保険）
子どものケガが不安な場合、「傷害保険」を検討してもよいかもしれません。
傷害保険は、ケガなどで入院・通院した場合に補償される保険です。
※この保険は「損害保険」の一種で不慮の事故が対象です。病気は対象ではありません。
具体例をみていきましょう。
ケガをして5日通院した例
【内容】
サッカーをしていてケガをして5日間通院した。
【補償内容】
2,000円×5日＝10,000円（通院保険金日額2,000円の場合）
骨折で10日間通院した例
【内容】
公園で遊んでいて骨折し、10日間通院した。
【補償内容】
2,000円×10日＝20,000円（通院保険金日額2,000円の場合）
子どものケガが不安な場合は、医療保険ではなく傷害保険を検討しましょう。
他人から損害賠償を請求された場合の補償（個人賠償責任保険）
子どもが誤って、
「他人にケガをさせてしまった」
「他人の物を壊してしまった」
このようなとき、“損害賠償”を請求される場合があります。
これをカバーする保険が「個人賠償責任保険」です。
具体例をみていきましょう。
自転車事故を起こしてしまった例
【内容】
自転車に乗っていて、誤って女性とぶつかり、女性は意識不明になってしまった。裁判の結果、9500万円の賠償請求となった。
【結果】
「個人賠償責任保険」に入っていたおかげで、実費分（9500万円）が給付された。
高価な壺を割ってしまった事例
【内容】
デパートで買い物をしていたら、目を離した隙に子どもが高価な臺を割ってしまった。賠償金として150万円請求された。
【結果】
「個人賠償責任保険」に入っていたおかげで実費分（150万円）が給付された。
他人へのケガや、物を壊してしまうようなことに対することをカバーしたい方は、個人賠償責任保険を検討しましょう。
補足説明：個人賠償責任保険は家族が対象
個人賠償責任保険は、家族（正確には『生計を共にする同居の親族および別居の未婚の子』）が対象です。
つまり、子どもが入る単体の保険ではなく、基本的には損害保険などにセットされていたり、オプション（特約）としてつけます。
※損害賠償金額は、最高1億円まで（商品によっては2億円まで）などです。
例えば、以下のような保険にオプションで個人賠償責任保険をつけられます。
- 自転車保険
- 自動車保険
- 火災保険
- 家財保険
ただし、個人賠償責任保険はいくつも入っていても、支払われるのは『1件』です。
そのため、どれか1つの保険にセットまたはオプションとしてついてれば問題ありません。
子供専用の保険
子供に特化した、子供専用の保険というものがあります。
病気で入院や手術した場合、ケガでの通院保障や本人死亡、また、個人賠償責任の補償がついていたりと、総合的な保険になっています。
具体的に言うと、
- キッズ保険
- こども総合保険
- ジュニア保険
などと呼ばれるものです。
加入できる年齢は0歳～18歳までが主流で、18歳以降は一般の保障タイプへ自動更新されます。
保険料は月1,000～2000円程度です。
お子様の様々な不安にまとめて備えたいという場合は検討してみてもよいかもしれません。
まとめ
子供の医療保険は「子ども医療費助成制度」や「入院の割合が少ない」ことから、基本的には不要だと私は考えます。
とはいえ、心配なこともあるでしょう。
お子さまの性格や行動、親の考え方でも、リスクは違います。
お子さまの保険をどうすればよいか迷ったら、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してみてはいかがでしょうか。
